積雪地方農村経済調査所の仕事の一つに、積雪に関する調査研究があります。

初代所長の山口弘道は、積雪の分布、積雪の性質、雪害の防除方法、雪の利用等各種の問題について研究したところ、 積雪との経済的関係を調査研究し、対策を講ずるためには、積雪そのものの性質を科学的に究明しなければならないと考えました。

この目的達成のため、昭和11年に「積雪研究委員会」及び「雪の会」を組織しました。そして、昭和12年の「雪の会」で積雪の分類 に関する協議会を開催して一つの案を作りました。メンバーは中谷宇吉郎、黒田正夫、今西錦司らでした。

この分類を基にして、さらに雪に関係ある各種機関及び雪の研究者に意見を求め、12月に大蔵省会議室において最後の 「積雪の分類名称」の統一会議を開催し、左のような分類にして、使用普及に努めることになりました。

積雪調査については、雪調が設置された昭和8年より実施されています。調査項目は、積雪量及び融雪期等です。 　 対象は全国積雪地方1道1府21県にまたがり、観測場所は役場付近、小学校及び同分教場付近で観測は小学校の教員に依頼しました。この観測地点は毎年平均して5500か所にも及んでいます。

この調査は、雪調の敷地内にあった積雪研究室で行われましたが、同室が昭和35年に北陸農業試験場に移管になるまで続けられました。
ここでまとめられた観測データは、後に地方財政平衡交付金や公務員の寒冷地手当算出の基礎になりました。